古民家再生で店舗を開業するメリットは？相性の良い業種も紹介

古民家再生が注目され、住宅用としてだけでなく最近では古民家をリフォームして店舗として開業する事例も増えています。
そこで今回の記事では、古民家再生で店舗として活用するポイントや注意点について解説します。
どうぞ最後までご覧ください。

古民家再生する店舗の事例

・ギャラリー、工房
古民家は間取りが広く空間を大きく利用でき、趣のある雰囲気を醸し出すことからアート作品を展示、陳列するギャラリーや工房に適しており、実際にガラス細工や陶器のギャラリー等として活用されています。

・ヨガスタジオ
古民家の大きな窓や間取りや高い天井は明るい開放感を与え、部屋中に見える木は人に落ち着きや癒しといった効果をもたらします。
ヨガは近年、老若男女問わず幅広い世代の方に親しまれており、古民家で行うヨガはより集中とリラックスができる空間となるでしょう。

・飲食店、料亭
古民家はその雰囲気を残しつつ、リノベーションで使用する木材の種類や色、間取り、建具、デザイン、インテリアを変えることでおしゃれなカフェ、庶民的なラーメン屋や蕎麦屋から高級な料亭までそれぞれの雰囲気に合った姿へと変えることが可能です。

・美容室、エステ、マッサージ
美容室はリラクゼーションできる場としての役割も担っており、実は古民家と非常に親和性の高い業種です。もちろんエステやマッサージ店としてもおすすめ。
照明を電球色にすることで築年数の古い木造の深い木の色と相性が良く、より落ち着いた空間を演出することが出来ます。

古民家再生で店舗を開業するメリット

古民家と呼ばれる古い日本家屋というのは日本の伝統ある高い建築技術が用いられた貴重な建物であり、空き家として放置され解体してしまうのは実は非常にもったいないことなのです。
以下に主な古民家再生のメリットを紹介してまいりますので、店舗開業のための物件を探している皆さまは是非一度古民家再生を検討してみてはいかがでしょうか？

・希少価値の高い建築物を保存することが出来る
先述した通り、古民家は職人による高い建築技術の他に現在では入手困難な素材が使われていることも少なくなく、希少価値の高い建築物です。
地域によっては古民家が魅力の一つとして大きな役割を担っている場合もあるでしょう。
そのような古民家を現代風に改修し店舗として再生することで古民家を保存するだけでなく、地域に人を呼び活性化させる地域貢献にもつながります。

・補助金や固定資産税の軽減
固定資産税は家屋や土地を所有していると毎年かかる地方税です。
建物というのは基本的に築年数が長ければ長い程その価値は下がり、その分、固定資産税も安くなります。
古民家は当然築年数が古いため固定資産税が安く、更に古民家再生は自治体によって補助金の対象となる可能性が高いため費用を抑えることが可能となります。
主な補助金としては、耐震の補強、太陽光パネルや省エネ設備の設置、断熱を高める施工、バリアフリー化などです。
この他にも自治体独自の補助金を設置しているところもありますので、ぜひ情報を確認してみて下さい。

・他店との差別化を図ることが出来る
古民家を店舗として活用する場合、現代の一般的な建物とは外観から異なりますので目立ちますし注目されやすいでしょう。
更に日本人だけでなく海外の方々にも「日本」のイメージを与えることが出来るため、より多くの方を集客できる可能性が高まります。
業種によっては競合の多い分野で生き残らなければならないお店も多いかと思いますので、あえて古民家を活用することで他店との差別化を図りオリジナリティを打ち出すことが出来るでしょう。

古民家再生で店舗を開業させる際の注意点

古民家再生で店舗を開業させることは、以上のようにさまざまなメリットがありますが、一方で注意しなければならない部分もあります。
まずはそのままでは耐震性と断熱性が低く、再生するためにはそれぞれを高めるための工事が必要となります。
トイレやキッチン等の水回りについても、現代に合わせてリフォームしなければなりません。
そのため、購入費用が安くてもリフォームにおいて予算をオーバーしてしまう可能性もあります。
ただせっかく古民家再生するわけですから、手を加え過ぎず古民家の雰囲気を残すこと、補助金を活用することで大幅に費用を抑えることも可能です。
失敗しないためにも予算に余裕を持つことはもちろん、自分たちで色々決めてしまう前に古民家再生の実績が多いリフォーム会社や工務店、設計士、建築士などによく相談することがおすすめです。
信頼できる会社かどうか判断するために、人気や知名度だけでなくサイトを検索して掲載されている事例や口コミ等もチェックしましょう。
また、、担当者の感じが良いかどうかも重要なポイントとなります。電話した時の対応や無料の見積り依頼なども活用しながら複数の会社を比較、検討し選ぶことがおすすめです。