日本は地震大国として知られており、日常的に地震のリスクにさらされています。中でも2024年1月1日に発生した能登半島地震は記憶に新しいでしょう。大規模な地震では、建物の倒壊が避けられない場合もあります。そのため、地震発生時に適切な行動をとることや、倒壊への備えを進めることが重要です。本記事では、地震で家が倒壊した際に取るべき行動や事前の準備について詳しく解説します。ぜひ最後までご覧いただき、参考にしていただければと思います。
地震発生時に家が倒壊した場合の初動対応
家が倒壊すると、生存率を高めるために迅速かつ冷静な行動が求められます。下記の具体的な手順をチェックして下さい。
(1) 身を守る
倒壊した建物内にいる場合、ガラスや家具の破片、落下物等の二次被害が発生する可能性があります。次のポイントを押さえましょう。
頭を守る: 手近な枕やバッグ、布団を頭にかぶせる。
安全なスペースを探す: テーブルの下や丈夫な家具の横で「三角形の空間」を確保する。
できるだけ動かない: 不要な動きでさらなる負傷を防ぐ。
(2) 自分の状況を確認する
倒壊に巻き込まれた際は、慌てず自分の身体状況を確認します。
怪我がないか確認: 特に出血や骨折がないかチェックする。
呼吸を確保する: 埃や瓦礫が多い場合は、タオルや衣服で口を覆う。
(3) 外部との連絡を試みる
自力で脱出が難しい場合、以下の方法で救助を待ちます。
音を出す: 金属製のものを叩いたり、大声で助けを求める。
携帯電話を活用する: バッテリーを節約しながら緊急連絡先に連絡する。
無理に動かない: 動くことで瓦礫が崩れ、状況が悪化する可能性があるため、慎重に行動します。
家が倒壊しないための事前対策
建物が倒壊するリスクを減らすには、事前の備えが不可欠です。住まいの耐震性の向上や地震対策を講じることで、被害を最小限に抑え、安心につながるでしょう。以下、前もってできる対策を紹介します。
(1) 建物の耐震性を確認・強化
古い建物や耐震基準が緩かった時代の住宅に住んでいる場合は、耐震診断を受けることを検討しましょう。
耐震診断を実施する: 専門家に依頼して建物の耐震性能を評価する。
補強工事を行う: 耐震補強工事で基礎部分や壁の強度を高める。
新築住宅の場合: 最新の耐震基準に基づいた設計の住宅を選ぶ。
(2) 家具の固定と配置を工夫
倒壊を防げなくても、家具の位置や固定が命を守るカギになります。
家具の固定: L字金具や転倒防止具で壁に固定する。
重心を低くする: 高い家具を避け、重いものは下段に収納する。
避難経路を確保する: 出口付近には物を置かず、スムーズに脱出できるようにする。
(3) 災害用品の準備
災害後の数日間を生き抜くために必要な物資を準備します。
非常用持ち出し袋: 飲料水、食料、懐中電灯、救急用品、携帯充電器などを用意。
防災グッズ: ヘルメット、軍手、マスク、ラジオ等を備える。
家族との連絡手段を決める: 安否確認の方法を事前に話し合う。
倒壊後の生活再建に向けたステップ
倒壊した場合、救助後に復興への道を歩む必要があります。次のようなステップを知っておくと、迅速な対応が可能です。
(1) 保険の確認と申請
住宅が倒壊した場合、火災保険や地震保険が適用されるケースがあります。加入する前に契約内容を確認しておきましょう。なお、地震による火災は火災保険では補償されず、地震保険が対象となりますが、地震保険は火災保険とセットで加入する必要があることを覚えておきましょう。
地震保険の申請: 保険会社に連絡し、必要な手続きを行う。
写真記録を残す: 被害状況を写真に記録し、証拠として提出する。
(2) 地域支援を活用
自治体や政府が提供する支援制度を利用しましょう。
一時的な避難所利用: 安全が確保された後は避難所で生活する。
再建費用の補助: 被災者支援制度や公的融資を活用する。
(3) 心理的ケアを受ける
災害後には心的外傷（PTSD）を抱える人も少なくありません。専門家や地域の支援グループに相談することで、心のケアも大切にしましょう。
地震保険の主な補償内容とは？
地震保険は、地震による被害で家屋や家財が損傷した場合に経済的な支援を受けられる保険です。地震、噴火、またはこれらによる津波が原因で発生した損害が対象となります。火災保険だけでは地震関連の被害は補償されないため、地震保険への加入が重要です。以下は、主な補償内容です。
1. 家屋の損害
地震による建物の主要構造部（屋根、基礎、外壁など）の損壊（倒壊、部分損壊など）が補償対象です。補償額は建物の被害状況に応じて以下のように区分されます。
全損: 契約金額の100%が支払われる。
大半損: 契約金額の60%。
小半損: 契約金額の30%。
一部損: 契約金額の5%。
2. 家財の損害
家の中の家具や家電、日用品なども補償対象です。ただし、貴金属や車など、一部対象外の物品もあるため、契約内容を確認することが重要です。
3. 臨時費用の補償
被災後の生活を立て直すための費用も一定額補償されます。例えば、仮住まいの手配や生活必需品の購入費用に充てられます。
保険は保険料がかかるため「自分は大丈夫だろう」と入らない人も多くいますが、今後もいつどこで強い揺れが起こるか分からない日本では、保険がないともしもの時に経済的な部分だけでなく精神的な不安にもつながる可能性があります。
万が一の時の備えを万全にしておきましょう。
まとめ
以上のように、家が倒壊することは命に関わる重大な事態です。しかし、事前の準備と適切な行動で被害を軽減することが可能です。まずは耐震診断や家具の固定、災害用品の準備から始めてみましょう。また、家族とともに避難計画を確認することで、緊急時にも冷静な判断ができるようになります。
自然災害に対する備えは一朝一夕では成り立ちません。日常的な意識づけと行動が、あなたと家族の命を守る大きな力となります。この記事をきっかけに、地震への備えを今一度見直してみてはいかがでしょうか？
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